2016年11月

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【今さら聞けない】セキュリティ・トレンド「SIEM」って?

前回の特集記事「2016年上半期セキュリティ・トレンドを振り返る」では、上半期のセキュリティ・トレンドを振り返りつつ今後の備えについて考えを巡らせてみましたね。
今回はそのトレンドの1つ「SIEM」にフォーカスをあて、その実態に迫ってみましょう。

以前は愉快犯的なサイバー攻撃が中心でしたが、ここ数年で特定の標的に対する攻撃が目立ってきました。
例えば、送りつけられるメールもいかにも送付先の業務に関係するようなものになり、リテラシーがあったとしても騙されてしまうことが多くなってきています。
脅威を監視・検知するだけのセキュリティ対策では限界となってきており、脅威の侵入を前提としたセキュリティ対策が求められています。

そこで今回ご紹介する SIEM が必要となるのです。
SIEM は国内でも導入が進んでおり、ご存じの方は多くいらっしゃるかと思いますが「今さら聞けない…」という方に向けに、基本の “き” を、関連記事を中心にご紹介します。

では、早速本題へ入っていきましょう。

SIEMとは

まず SIEM は「Security Information Event Management(セキュリティー情報の収集・分析 + イベント管理)」の略で、「シーム」と発音します。
様々なネットワーク機器やサーバーからのセキュリティ情報を収集し、イベント管理と組み合わせ一元管理する仕組みです。不正を検知すると、相関関係を分析、アラートで通知し、そのレポートを作成する機能を提供します。

siem

これまで、セキュリティに関するログは収集していたものの、セキュリティ・インシデント発生後にその原因や分析のために膨大なデータを人手で追うのはかなり大変な作業でした。
SIEM は、これらの作業をリアルタイムかつ省力化できる仕組みです。

投資が高まるSIEM

標的型の脅威が増えるにつれ侵入を前提としたセキュリティ対策への注目が高まっています。

IT分野の調査・アドバイザリを行う Gartner社は、SIEM分野への投資を以下のように予想しています。

“企業は、セキュリティ情報とイベントの管理(SIEM)技術への投資によって、ハッカーによる容赦ない攻撃から身を守ろうとしている・・・。Gartner のアナリストらによると、この分野での投資は前年比15.8%増であり、他のセキュリティ分野よりも早い勢いで成長しているという。その一方、コンシューマー向けのセキュリティソフトウェアに対する投資は急激に落ち込んでおり、前年比5.9%減だった。”
出展:『セキュリティソフトへの関心は「防御」から「早期検知と対応」へ』ZDNet、2016年07月27日

標的型脅威やハッカーによる攻撃に対し、前年比約16%増で SIEM に投資するとしています。
コンシューマー向けのセキュリティソフトへの投資の急激な落ち込みも気になるところですが、より突破されることを前提としたリアルタイムでの分析、脅威検知に注目が集まっている証拠とも言えるのではないでしょうか。

アイ・ティ・アール社は『国内SIEM市場規模推移および予測』で、以下のグラフのように日本国内の SIEM市場について、2016年度は約15%増を、2015~2020年度は13%の伸びを予測しています。

siem_market_graph_01

SIEMが効果を発揮するのは?

大手旅行代理店が793万人分もの個人情報を流出させてしまった事案は記憶に新しいのではないでしょうか。
“取引先を装ったメール” はセキュリティをかいくぐり、内部に侵入したようです。

侵入を前提に対策が可能な SIEM が効果を発揮する可能性のある例としてあげておきます。(JTB が確認した事実と対応)

    1. 3月15日に取引先を装ったメールの添付ファイルを開いたことで i.JTB のクライアントPC が感染。この段階では感染に気付いていなかった
    2. 3月19~24日に i.JTB内に本来個人情報をを保有していないサーバに内部から外部への不審な通信を複数確認。

出展:『JTB、793万人分の個人情報流出か–外部への通信で不正アクセスと判明』2016年06月14日、JDNet Japan

親会社までの伝達のスピードにも問題があったかも知れませんが、SIEM が上手く機能していれば早い段階での原因究明、対策、発表ができていたのでは?と考えさせられる事案です。

SIEMのポイント

侵入されることを前提にした対策

前項の大手広告代理店では、疑似的に月2回もの定期的な攻撃メールを送信する訓練を実施していたとの話もあります。
その例からもわかるように、サイバー攻撃は常に高度化かつ多様化しており、監視・検知するだけのセキュリティ対策では限界があります。

侵入されることを前提に対策を講じることで、監視や検知をかいくぐる最新の脅威への対応が可能となります。
その「侵入されることを前提にした対策」が SIEM なのです。

ポイント1

  • さまざまなログやイベント情報の統合管理
  • ログの相関分析によるインシデントの早期発見、未然の防止
  • 検知結果からの怪しい箇所の特定、脅威への対策の判断の早期化

情報の組み合わせ

“単一の情報からピンポイントで脅威を見つけ出すのではなく、複数の情報を組み合わせることで、時間経過とともに拡散していくリスク全体を把握することが可能となる。”
出展:『「SIEM」はどうすれば使いこなせるのか?』2016年05月19日、@IT

上記の言葉の通り、SIEM はそれ単体で何かを見つけ出すというものではなく、既存のファイアウォール、マルウェア対策、IDS/IPS、データベースなどの情報と組み合わせることで力を発揮します。

実際には、これらの情報を組み合わせ「相関分析」を使ってセキュリティの脅威を検知します。
「相関分析」とは、あるイベントが1つだけなら正当と考えられる場合でも他のイベントと組み合わせて分析すると、何かしらのセキュリティ・インシデントになるようなものを発見することを言います。

例えば、管理者権限で特定のサーバーにログインすること自体は問題ではありませんが、管理者が退室後にログインしていれば何らかの問題があると考えられます。
これらは入退室管理システムのログと特定サーバーのログとを照らし合わせて初めて検知できる問題です。

人手だけでこれをリアルタイムに監視することは不可能なため、SIEM を利用することにより脅威を検知することができます。

ポイント2

  • SIEM単体では効果を発揮できない
  • 既存の他のセキュリティ製品との組み合わせで力を発揮する
  • 複数の情報を組み合わせることで、時間の経過とともに拡大するリスク全体を把握可能

まとめ

大手旅行代理店の例では起点となったメールを開いた社員に対する非難は聞こえてきません。
それは、「月に2回突破テストを実施していた中発生した事案であり、メールを受け取り添付ファイルを開いてしまったことまで完全に防ぐことができない」との考えの表れでもあるのではないかと思います。

SIEM を導入する目的は、あくまでも侵入を前提としたセキュリティ運用にかかる労力を削減することです。
完全に防ぐことはできませんが、SIEM の導入により、侵入を前提とした対策が可能です。
インシデントを未然に防ぎ、攻撃の種類や発生源、影響といった情報をリアルタイムで確認し、影響範囲の特定や被害を拡大させないための措置を速やかに講じることができるのです。

次世代SIEM 「IBM Security QRadar」

IBM の次世代SIEM である Security QRadar は、高度なインテリジェンスと豊富な解析ルールなどにより運用にかかる労力を削減し、実装にかかる時間の短期化を実現します。
一般的なログ・マネージャーや SIEM製品の機能に加え、ネットワークの振る舞い監視やフォレンジック、挙動分析機能を有する、セキュリティ・インテリジェンス製品です。

fig1

セキュリティ・インテリジェンス

イベントログやセキュリティ・ログに加えネットワーク・トラフィック情報をリアルタイム収集し、自動的に正規化、知見を活かした提供ルールに基づいて分析する機能

フォレンジック

コンピュータやネットワークシステムなどのログや記録、状態を詳細に調査し、過去に起こったことを立証する証拠を集める機能

これまでのSIEMと違うIBM Security Qradarの特長

  • セキュリティ・イベントやネットワークのトラフィックのフロー情報を解析、自動的に正規化、分析
  • 複数のイベントの組み合わせで危険度を「マグニチュード」として単一の指標で数値化し総合的に判断
  • ノウハウの詰まった多くの解析ルールをテンプレートとしてあらかじめ提供し、独自解析ルール作成の手間を削減
  • 大量のログデータを瞬時に意味づけし、データを正規化、横断的な自動解析を実現

今回は、SIEM の導入や運用にかかわる労力を高度なインテリジェンスとノウハウの提供によって実現する IBM Security Qradar をご紹介しました。
ご参考になれば幸いです。

次回は「モバイル・セキュリティ」についての特集を予定しています。

参考情報

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その他の記事

2025年07月11日

【参加レポート】Domino Hub 2025

公開日:2025-07-11 みなさまこんにちは。ソリューション企画部 松田です。 2025年6月19日・20日と2日間に渡って開催された「Domino Hub 2025」に参加しました。これは HCL Ambassador有志が企画・実行する Dominoコミュニティイベントです。去年に続き、今回が3回目の開催となります。 昨年同様、今回もエヌアイシー・パートナーズはスポンサーとしてご支援させていただき、両日参加いたしました。そのレポートをお送りします。 目次 イベント概要 セッション内容 - Domino 14.5 リリース 特徴的機能とライセンス改定 -ロードマップ -お客様事例:曽根田工業様 最後に 関連情報 お問い合わせ イベント概要 「Domino Hub」は、HCL Ambassadorが主宰となり、Dominoの利用者、開発者、ソリューションベンダーが一堂に会するコミュニティイベントです。今回は1日目がオンライン、2日目はオンサイトのみの開催でした。 特に2日目は参加率が非常に高かったとのことで、会場も大変盛況でした。結婚式場としても使われている今回の会場は、中庭から陽の光が差し込み、解放感があるラグジュアリーな空間で、一般的なビジネスミーティングよりも上質な雰囲気が感じられました。 併せて展示ブースも設置され、Dominoアプリケーションがスマートフォンやブラウザで使えるようになる「HCL Nomad」などのHCL製品とともに、様々なビジネスパートナー様の多彩な関連製品が数多く展示・紹介されていました。 セッション内容 2日間で全22セッションが行われました。セッションはHCLをはじめ、HCL Ambassadorから、様々な開発ベンダー、製品ベンダー、エンドユーザーからの事例紹介などのセッション、そしてパネルディスカッションがありました。まずHCLからのセッション内でのトピックをお伝えします。機能のみならずライセンスまわりで大きなニュースもありました。 Domino 14.5 リリース 特徴的機能とライセンス改定 Domino Hubの2日前、2025年6月17日にリリースされました。 Domino IQ 特徴的な機能で最も注目すべき、今回もご説明に時間を割かれていたのが「Domino IQ」です。 一言で言えば「Domino内にローカルでLLMを持たせ、蓄積されてきたDominoアプリ内の情報も取り込み、セキュアな環境で生成AIを用いた業務を実現する」ものです。 企業内業務で生成AIをどのように実装し利用していくかは今、皆様の大きな関心事項であられると思います。自社のDomino環境内で、Dominoアプリケーションを用い、Notesクライアントからそれが実現できることになります。 (画像クリックで拡大) Nomad for Web COM対応 またNomad for WebがCOMに対応したことにより、これまではNotesクライアントだけでしかできなかったExcelやPowerPointを埋め込んだDiminoアプリもブラウザから利用できるようになりました。 ライセンスダッシュボード:DLAUの統合 これまでGitHubからダウンロードしてセットアップしていたDomino License Analysis Utility (DLAU)がDomino内にデフォルトで統合され、The Domino License Administration (DLA) となりました。 (画像クリックで拡大) ライセンス改定 そしてライセンスにも大きなベネフィットが付加されました。CCB Termライセンスにはこれまで「Domino Leapで5アプリケーションまで開発・利用が可能」という権利が含まれていましたが、2025年7月1日からその制限がなくなりました。すなわち「2025年7月1日以後有効なCCB Termライセンスをお持ちのお客様は、Domino Leapのフル機能が利用できる」となります。 同時に、Domino Leapライセンスの利用範囲であるHCL Enterprise Integrator(HEI)の利用権利も含まれます。これでCCB Termライセンスのみで、追加費用なく「ブラウザによるノーコード/ローコード開発」「基幹業務とDominoアプリケーションの連携」が可能になります。 さらにCCB Termで利用できるSametime Chatで添付ファイルと画像添付も可能になりました。 ロードマップ Domino、Notes、Verse、Nomadなど各ソリューションについてのロードマップも紹介されました。先々の計画は出てこないものですが、このようにHCLから明確に提示されることにより、Dominoをお使いのお客様はこれからも安心して利用を継続していただけると思います。 Dominoのロードマップ(画像クリックで拡大) Notesのロードマップ(画像クリックで拡大) Nomad, VerseといったエンドユーザーのUI部分が短期間でバージョンアップされていく。(画像クリックで拡大) お客様事例:曽根田工業 様 Dominoユーザーの有限会社曽根田工業 代表取締役 曽根田 直樹 様より、Domino事例のご講演がありました。曽根田様は2001年に静岡県磐田市で個人で起業され、切削機械の刃物を製造されています。曽根田様のお話で非常に興味深かった部分を抜粋致します。 "独立・起業するにあたり、前職で使っていたNotes/Dominoを自社でも使うことにした。現在は大手メーカーからの発注依頼や過去に作った品番の再発注など数多く受けており、当時のCAD/CAMのデータや販売管理データなどをDominoに入れて運用している。 オンプレミス環境のリスクやセキュリティ、IT技術のトレンドに合わせてクラウド化を検討した場合、Dominoからは離れたほうがいいのではないか?と思い、他社SaaS製品も検討しトライアルで利用登録をした。 しばらく触れずにいたところ、アカウント情報に登録していた支払い口座から利用料の引き落としがされていなかったためアカウントが凍結、さらに保存していたデータも突然消去されてしまっていた。支払いが滞っただけで中身まで削除されてしまうようなシステムには会社の大事な資産であるデータを載せられないので、「Dominoを『やめることを止める』判断」をした。" Dominoから他製品への移行を検討され断念されるお客様は多く、その理由は「Dominoの業務アプリケーションを、サービス内容を落とさずに別プラットフォームに移行することがはなはだ困難である」ということをよくお聞きしますが、この点にも意外な理由が潜んでいました。 最後に 初の2年連続開催となった今年のDominoHubは、コミュニティの力を象徴するかのような盛り上がりを見せました。14.5のリリース、生成AIの実装、ライセンス強化など、今後のDominoの発展を確信させる要素が数多く披露されたほか、実際のユーザー事例も非常に示唆に富むものでした。加えてロードマップの提示による未来への安心感も得られました。 DominoHubは単なる情報共有の場に留まらず、技術、コミュニティ、そしてビジネスの未来を交差させる特別な場となっています。これからもこのような取り組みが継続していき、多くのDominoユーザー、デベロッパー、そして販売パートナーが更なる価値を引き出していけることを楽しみにしています。これからもDominoと私たちの未来を築いていきましょう。 関連情報 「Domino Hub」大阪開催 Domino Hubは、2025年9月18日に大阪でのオンサイト開催が決定致しました。詳細およびお申し込みについては、こちらのリンクからご確認ください。 お問い合わせ エヌアイシー・パートナーズ株式会社E-mail:voice_partners@niandc.co.jp   .highlighter { background: linear-gradient(transparent 50%, #ffff52 90% 90%, transparent 90%); } .anchor{ display: block; margin-top:-20px; padding-top:40px; } .btn_A{ height:30px; } .btn_A a{ display:block; width:100%; height:100%; text-decoration: none; background:#eb6100; text-align:center; border:1px solid #FFFFFF; color:#FFFFFF; font-size:16px; border-radius:50px; -webkit-border-radius:50px; -moz-border-radius:50px; box-shadow:0px 0px 0px 4px #eb6100; transition: all 0.5s ease; } .btn_A a:hover{ background:#f56500; color:#999999; margin-left:0px; margin-top:0px; box-shadow:0px 0px 0px 4px #f56500; } .bigger { font-size: larger; } figcaption { color: #7c7f78; font-size: smaller; }

2025年06月30日

APMとARMのシームレスな連携で効率的な統合アプリケーション運用管理を実現する ~Instana+Turbonomicのシナジー~

公開日:2025-06-30 ワークロードが変化しつづけるハイブリッド・クラウド環境下においては、アプリケーションスタックが複雑化し、分散され、流動的となり、それがアーキテクチャーと、正しい設計および変化する需要に対応できる十分なリソースの提供を難しくしています。 複雑化したIT環境で、システムの正常性やパフォーマンスリスクに対応するためには、アプリケーションの運用管理において、アプリケーションとインフラ両方の情報を一元管理します。そして、統合的に参照することができ、システムの変調を見逃さない高度な可観測性を実現するアプリケーションの運用の高度化が重要となります。 本コラムでは、アプリケーションパフォーマンス監視(APM)ツール「IBM Instana Observability」(以下 Instana)とアプリケーション・リソース管理(ARM)ソリューション「IBM Turbonomic」の連携で生まれる、統合アプリケーション運用管理の相乗効果について紹介します。 目次 1. 複雑化したIT環境に求められるAPMによる可視化とアプリケーションの運用高度化 2. アプリケーションリソース管理の課題を解決するARMの活用 3. APMとARMの統合が可能にするアプリケーションの運用管理の効率化 4. InstanaとTurbonomicの連携による、一元的な管理の相乗効果 5. InstanaとTurbonomicの連携による、統合的なアプリケーションの運用管理の価値 6. まとめ お問い合わせ 1. 複雑化したIT環境に求められるAPMによる可視化とアプリケーションの運用高度化 アプリケーションの稼働環境がオンプレミスだけでなくクラウド環境へ拡大しています。クラウド上では様々なクラウドネイティブなサービスが稼働しており、それを利用することはコスト面・スピード面で必然となっています。しかし、クラウドネイティブ環境が増え続けることで複雑化しがちであり、そのような複雑なクラウドネイティブ環境の運用監視をいかに効率的に行うか、がビジネスにおいて大きな課題となっています。 システムを構成するハードウェアとソフトウェアが正常に稼動しているかについて、個々の状態を把握することに主眼がおかれた従来型モニタリングは、ハードウェアの障害やソフトウェアの異常を素早く検知することに役立つ一方で、ハードウェアの故障やサービスの停止をともなわないアプリケーションの性能低下などが検知することが難しく、原因の特定に非常に多くの時間がかかります。 また、従来型モニタリングの多くは、各環境で利用されている言語やプログラムにあわせた事前の導入と構成・設定が必要なだけではなく、サービス間の依存関係が把握できず、固定の閾値を超えたかどうかの確認しかできないため、ダイナミックに変化しつづけるクラウドネイティブ環境に追随していくことは困難です。 これに対して、アプリケーションのパフォーマンスを監視し、問題が発生した際に迅速に検知し、解決するのが、アプリケーションパフォーマンス管理(Application Performance Management: APM)による「アプリケーションの運用高度化」です。 APMにより、アプリケーションが本番環境で正常に動作していることをモニタリングして、システムやアプリケーションが利用者に提供している「サービスの品質」と「システムの状態」を可視化し、トランザクションのパフォーマンスの状態を測定するのが可能になります。 IBMのAPMツール「Instana」は、「自動化」「コンテキストの把握と解析」「インテリジェントなアクション」の特長を持ち、デジタルプラットフォームの効率的な管理および迅速な障害個所の特定など、クラウドネイティブ環境の可視化を実現しアプリケーションの可用性向上に貢献します。 2. アプリケーションリソース管理の課題を解決するARMの活用 一方、アプリケーションが安定したパフォーマンスを提供し続けるには、アプリケーションがユーザからのリクエストを処理するため必要なリソースを確保することが前提条件となります。 そのためには、適切なリソースを割り当て、必要に応じて増減させる管理をする必要があります。その上で、利用者の要望を実現する高度な機能とストレスのない使いやすいUX/UIの提供、24時間365日無停止での安定したサービスの継続、急激なアクセスの増加にも耐える拡張性や俊敏性が求められます。さらには、システム上で実行されるアプリケーションが、事前に定義されたセキュリティポリシーやルールに完全に適合していなくてはなりません。 しかし、アプリケーションスタックが複雑化し、ワークロードが変化しつづけるハイブリッド・クラウド環境下で、従来のインフラ中心のアプローチや手動ツールを使った人手主体の管理や監視手法だけで24時間365日アプリケーションリソースを維持管理し、適切なリソースを予測し確保し続けることは非常に困難です。 また、リソース不足にならないように、必要以上の余剰な CPU/メモリ/ディスクなどのサーバリソースを持たせることは、コスト面で大きな負担となります。さらに、多頻度のリリースに対応しうる高速・高効率で、継続的な品質担保に対応することが求められる一方で、高スキルのIT人材が、慢性的に不足していることも現状の管理体制の大きな負担となっています。 これに対して、コンピュートリソースの不足を早期に把握し、最適化を行い人手をかけずに適切な意思決定を適切なタイミングで行うことで、アプリケーションのレスポンスを維持するのが、アプリケーションリソース管理(Application Resource Management : ARM)です。 IBM の AI駆動型ARMソリューション「IBM Turbonomic ARM」は、アプリケーションからインフラまでをフルスタックで可視化し、アプリケーションが必要とする ITリソースを最適化します。そして、AI を用いてアプリケーションパフォーマンス、コンプライアンスおよびコストの継続的な管理を可能にします。 3. APMとARMの統合が可能にするアプリケーションの運用管理の効率化 アプリケーション運用管理の効率化は、宣言的に定義されたシステムのあるべき状態にシステムを制御する各種のオーケストレータによって、APMとARMを活用し徹底して自動化することで実現できます。ただし、システムで現在起きている問題のリアルタイムでの監視や、オーケストレータを介した問題へ自動に対処することはもちろん、あるべき姿へ迅速に回帰する「クローズドループサイクル(循環生産)」型のプロセスを実現することが不可欠となります。 このプロセスにおいて、APMとARMをそれぞれ独立した状態で活用するだけでは、目的に応じた画面の切り替えやツールごとの設定・操作などに非常に手間が掛かります。 APMであるInstanaとARMであるTurbonomicを連携することで、「統合的なアプリケーションの運用管理」を実現し、運用管理作業効率を向上することで以下のような効果を発揮します。 (1)ワンストップでインフラやアプリUXなどのパフォーマンスを統合管理できる (2)素早く問題の発生を検知し原因を特定できる (3)新規の監視対象を自動で認識でき個別の作業が不要となる (4)メンテナンスに工数がかからない 4. InstanaとTurbonomicの連携による、一元的な管理の相乗効果 InstanaとTurbonomicを連携させ、双方向の統合を設定することで、画面を切り替えることなく、1ヵ所・1画面の一元化された操作で、効率的に統合的なアプリケーションの運用管理を行うことが可能です。 InstanaとTurbonomic の連携による相乗効果には、次のようなものか挙げられます。 (1)アプリケーションレベルからインフラレベルまで統一管理できる TurbonomicにInstanaの情報を連携することにより、1つの画面でインフラからアプリケーションレベルまでアプリケーション・スタック全体を統合的に可視化し、操作もシームレスに連携することで、パフォーマンスのリスクを把握しリソースを最適化するための積極的な推奨策を得るとともに、リスクの軽減や迅速な判断をすることが可能になります。 (2)故障が発生する前に予兆を検知して事前に対応できる アプリケーション視点でのパフォーマンス・障害分析とインフラ観点でのリソース分析と最適化を同時に行うことで、障害の発生を未然に防ぐための対策を実施できるようになるため、アプリケーションの可用性を向上することができるようになります。 そのため、リソースの輻輳を最小限に抑えることができ、その効果として、平均修復時間(MTTR)と平均故障間隔(MTBF)を改善し、機会損失を最小限に抑えます。 (3)パフォーマンスに影響するリソースを理解し対応ができるようになる Instanaは、Turbonomicの実行したアクションと監視対象アプリケーションのパフォーマンスへの影響について、履歴の記録を得ることができます。また、Turbonomicによって提供されるリソース自動最適化機能を統合し、IT環境全体の集約された性能を最適な状態に維持します。これにより、ユーザは、単一の場所から一元的にアプリケーションを監視し、リアルタイムのデータと需要に基づいた状況に合わせて、需要に則したリソース割りあて・確保の決定を実行することができます。 InstanaとTurbonomicの統合によって、クラウド環境やKubernetesのリソース費用を正確に把握できるようになるため、十分に活用されていないリソースやオーバープロビジョニングされたリソースを最適化するための推奨案が得られます。これを元に、ハイブリッド(セルフ・マネージド)やクラウドネイティブ、Kubernetesのワークロードのパフォーマンス改善、効率化、コンプライアンス対応、コスト削減を促進し、クラウドの無駄を削減するとともに、その効果を向上させることが可能になります。 5. InstanaとTurbonomicの連携による、統合的なアプリケーションの運用管理の価値 このようにInstanaとTurbonomicを連携させることで、お客様は、インフラ・アプリケーションを統合的に可視化できるようになるだけでなく、アプリケーションのパフォーマンスリスクに素早く対応することが可能になります。 また、Turbonomicと連携できるAPMはInstanaだけではなく、お客様が、現在お使いになっているAPMとも連携することも可能です。さらには下図のロードマップのように、APM+ARMだけでなく、他のソリューションとも連携させることで、お客様のアプリケーションの運用高度化をさらに進め、ビジネスにより大きな価値をもたらすことができます。 図1:InstanaとTurbonomicの連携によるアプリケーションの運用高度化 6. まとめ このように、InstanaとTurbonomicを連携させた一元的な操作によって、複雑化したIT環境においても、ワンストップでインフラやアプリUXなどを監視・管理し、リソースの無駄やクラウド費用の増加なしに、アプリケーションに最適なリソースを動的に割りあてることができます。これにより、効率的なアプリケーションの管理の実現と、期待どおりのパフォーマンスを発揮して顧客のニーズを満たすことが可能になります。 エヌアイシー・パートナーズ株式会社は、IBMソフトウェア(SW)とハードウェア(HW)の認定ディストリビュータとして、InstanaおよびTurbonomicに関する支援が可能です。 お客様のニーズや要件に合わせて、IBMのSWとHWを組み合わせた最適な提案やカスタマイズの支援、IBM製品の特長・利点をお客様にわかりやすく説明し、お客様・パートナー様のビジネスに最適な提案でサポートいたします。 「シナジー効果の高いInstanaおよびTurbonomicに絡めたセールスをサポートしてほしい」といったご要望があれば、いつでもお気軽にお問い合わせ・ご相談ください。 お問い合わせ この記事に関するお問い合せは以下のボタンよりお願いいたします。お問い合わせ   .highlighter { background: linear-gradient(transparent 50%, #ffff52 90% 90%, transparent 90%); } .anchor{ display: block; margin-top:-20px; padding-top:40px; } .btn_A{ height:26px; } .btn_A a{ display:block; width:100%; height:100%; text-decoration: none; background:#eb6100; text-align:center; border:1px solid #FFFFFF; color:#FFFFFF; font-size:16px; border-radius:50px; -webkit-border-radius:50px; -moz-border-radius:50px; box-shadow:0px 0px 0px 4px #eb6100; transition: all 0.5s ease; } .btn_A a:hover{ background:#f56500; color:#999999; margin-left:0px; margin-top:0px; box-shadow:0px 0px 0px 4px #f56500; } .bigger { font-size: larger; }

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